COPYWRITING コピーライター 2026.11.07

校正チェックリストの作り方｜見落としを仕組みで減らす

読み直す回数だけを増やしても、意味の不整合や固有名詞の誤記は見落としやすい。信頼を損なうミスを減らし、修正往復を少なくす…

text: HYPE編集部

読み直す回数だけを増やしても、意味の不整合や固有名詞の誤記は見落としやすい。信頼を損なうミスを減らし、修正往復を少なくする。編集は論旨や構成を整える仕事、校正は表記の誤りを見つける仕事として確認表を分ける。見出しの再設計と誤字修正を同じチェック欄にすると、誰が何を直したか追いにくい。

校正と編集は、別の仕事として分けるのが基本です。同じ欄で直すと、誰が何を見たか追えなくなります。

Table of Contents

校正と編集を区別する

事実確認、文章の改善、表記統一、誤字修正を別工程にし、何を検査したか残す。

固有名詞と数字は、間違いの影響が一番大きい場所です。チェックの順番はここからにしましょう。

固有名詞と数字を最優先する

人名、役職、社名、商品名、日付、料金、引用を原資料と突き合わせる。

会社名、人物名、製品名、日付、料金、単位は一次資料と突き合わせる。旧社名と新社名が混在しやすい記事では、正式表記を別の一覧にして置換ミスを防ぐ。

固有名詞と数字の照合を行う校正演習は、実務の確認順に近い。文章の型を学び直すなら、あなたのライターキャリア講座のような講座もあります。

固有名詞や数字の誤りは、読み手の判断そのものに影響します。表示の正確さを確認する公的情報として消費者庁「表示対策」も参照し、名称、条件、対象範囲が資料と一致しているかを校正の早い段階で照合します。

主語と条件を確認する

誰に当てはまる話なのか、例外や対象期間が脱落していないかを読む。

「無料で使える」と書く場合は対象プラン、期間、利用条件を確認する。「誰でも」「必ず」といった表現は対象を限定する条件がないか読み直し、主語が途中で変わらないようにする。

見出しと本文の約束をそろえる

見出しの結論が本文に書かれているか、数字で煽っていないかを点検する。

見出しが「比較」と約束するなら本文に比較基準と対象があるかを見る。結論で触れない話題だけを見出しにしない。検索向けの強い表現が本文の根拠より先行していないかも確認する。

リンクと出典を確認する

出典URLの到達先、公式資料かどうか、リンク先と主張の対応を確かめる。

リンクの遷移先が公式情報か、掲載日と整合するかを開いて確かめる。引用資料が古い場合は更新日を添え、根拠のない数値を新しい資料であるかのように扱わない。

一次資料と原稿を突き合わせる課題なら、出典確認の技術を磨ける。文章の型を学び直すなら、あなたのライターキャリア講座のような講座もあります。

引用した文章や画像については、リンク先の内容だけでなく、利用条件まで確認対象に含めます。著作権制度に関する一次情報は文化庁「著作権」で提供されているため、出典名と実際の参照先が対応しているかを見直します。

媒体ごとの表記を整える

数字、英数字、敬称、箇条書き、注記を編集方針に沿って統一する。

表記規則には句読点、数字の全半角、サービス名、見出し階層をまとめる。媒体独自のルールを適用する際、固有の商品名まで一律に変換しないよう例外も記載する。

書いた本人には、見えない間違いがあります。別の人の目を入れる仕組みが、最後の砦です。

媒体ごとの表記ルールをそろえる際は、見た目だけでなく、利用者が内容を理解しやすいかも確認します。デジタル庁「ウェブアクセシビリティ導入ガイドブック」はWebコンテンツの配慮を確認する資料であり、リンク文字や見出しの表記を点検する観点にも使えます。

作成者以外の目を入れる

セルフチェック後に別担当が読む工程を用意し、校正履歴を残す。

執筆者以外が通読すると、本人には自明な前提の欠落に気づきやすい。別担当者には内容理解の可否を確認してもらい、専門用語の意味を推測しないで読めるか確かめる。

別担当者による読み合わせを学ぶと、校正の分担を設計しやすい。材料を広げるなら、雑誌のオンライン書店 Fujisan.co.jpで専門誌を読む方法もあります。

ミスの種類を資産にする

差し戻し理由を分類し、次の原稿に使うチェックリストへ追加する。

差し戻し理由を誤字、数値、事実関係、リンク切れ、論理飛躍などに分類する。頻発する誤りだけを次回のチェック表へ追加し、全項目を毎回増やし続けない。

自分の仕事と売上にどうつなげるか

制作会社の導入事例記事なら、校正担当は企業名の正式表記、導入製品の名称、実施時期、引用発言の範囲を最優先で見る。案件担当者しか分からない数字は推測で補わず、確認先を残して差し戻す。公開ページでリンクが機能しているかを確認することも原稿上の誤字確認とは別の仕事だ。編集・事実確認・公開確認という担当を分けると、どの工程でミスが起きたかを後から検証できる。

実際に案件へ組み込む場合の確認メモは次のようにまとめられる。